ゼップバウンドの海外での保険適用事情と日本における今後の動向

• Facebook
• X(旧:Twitter)
• はてブ
• LINE
• Pocket

「ゼップバウンド」は、海外の臨床試験で最大20%を超える体重減少を示した肥満症治療薬として注目を集めています。しかし、アメリカでも保険でカバーされない方が1億人以上にのぼり、イギリスの民間保険もほとんど対象外という現実があります。

日本では2025年4月に発売されましたが、保険適用の条件は非常に厳しく、BMI35以上またはBMI27以上で合併症を2つ以上抱える方に限定されています。この記事では、各国の保険適用事情と日本での今後の見通しを、肥満症の診療に携わる医師の視点からわかりやすくお伝えします。

「自分は保険で使えるの？」「海外ではどうなっているの？」という疑問にお答えしながら、治療の選択肢を考える参考にしていただければ幸いです。

ゼップバウンドはどんな薬？海外での承認経緯と特徴を振り返る

ゼップバウンド（一般名：チルゼパチド）は、GIPとGLP-1の2つの受容体に同時に作用する「デュアルアゴニスト」と呼ばれる肥満症治療薬です。従来のGLP-1受容体作動薬よりも高い減量効果が臨床試験で確認されており、各国の規制当局が相次いで承認してきました。

FDA承認を受けた肥満症治療薬としての第一歩

ゼップバウンドは2023年11月にアメリカ食品医薬品局（FDA）から肥満症治療薬として承認を受けました。それ以前から、同じ成分のチルゼパチドは「マンジャロ」という商品名で2型糖尿病の治療薬として使われていましたが、肥満症への適応拡大によって新たな商品名で市場に登場した形です。

FDAが承認の根拠としたのは、大規模臨床試験SURMOUNT-1の結果でした。72週間の投与で最大用量15mgのグループが平均20.9%の体重減少を達成し、プラセボ群の3.1%と比較して圧倒的な差が認められています。

イギリス・ヨーロッパでも規制当局が次々に承認した

イギリスではMHRA（医薬品・医療製品規制庁）が肥満治療目的でのチルゼパチドの使用を承認しました。ただし、イギリスでは「ゼップバウンド」ではなく「マンジャロ」のブランド名で肥満症にも使用されています。つまり、アメリカでは糖尿病用と肥満症用で商品名を分けているのに対し、イギリスでは同一名称で運用されているのが特徴です。

ヨーロッパでも欧州医薬品庁（EMA）がチルゼパチドの2型糖尿病への承認を行っており、肥満症への適応拡大も各国で審査が進んでいます。

主要国におけるゼップバウンド（チルゼパチド）の承認状況

日本では2024年12月に承認、2025年4月に発売へ

日本では2024年12月27日に製造販売承認を取得し、2025年3月19日に薬価収載、同年4月11日から発売が開始されました。日本での商品名はアメリカと同じ「ゼップバウンド」で、肥満症治療に特化した薬剤として位置づけられています。

なお、糖尿病治療薬としてはすでに「マンジャロ」の名称で2023年4月から使用されており、両者の有効成分はまったく同一のチルゼパチドです。適応症と薬価が異なる点を除けば、薬の中身は同じといえるでしょう。

アメリカでゼップバウンドの保険適用を受けるには事前承認が欠かせない

アメリカでは多くの民間保険会社がゼップバウンドに対して何らかのカバーを設けていますが、事前承認（Prior Authorization）なしにそのまま処方が通るケースはごくわずかです。保険に入っていても費用面で大きな壁が立ちはだかる方が少なくありません。

民間保険の多くは事前承認（Prior Authorization）を求める

アメリカの民間保険でゼップバウンドがカバーされている場合でも、実際に使うためには医師が保険会社に事前承認の書類を提出しなければなりません。承認される条件としては、BMI30以上であること、あるいはBMI27以上で高血圧や糖尿病などの合併症があることなどが一般的に求められます。

事前承認が通れば、イーライリリー社が提供するセービングカードを活用し、月額25ドル程度の自己負担で済む方もいます。一方で、承認が下りなかった場合は定価で月額約1086ドル（約16万円）を負担しなければならず、経済的なハードルは極めて高くなります。

CVS Caremarkが2025年7月にゼップバウンドを外した衝撃

アメリカで大きなニュースとなったのが、処方薬管理会社大手のCVS Caremarkが2025年7月にゼップバウンドを標準フォーミュラリー（保険適用薬リスト）から除外したことです。CVS Caremarkは競合薬のウゴービ（セマグルチド）を優先的にカバーする方針へと転換しました。

GoodRxの調査によると、2026年時点でゼップバウンドの商業保険カバーがない方は約1億900万人にのぼります。カバーが制限付きの方を含めても、無制限にカバーされている方はわずか4%にすぎません。保険がある方でも安心できない状況が続いています。

Medicareは長らく肥満症治療薬をカバーしてこなかった

アメリカの高齢者向け公的医療保険であるMedicare Part Dは、連邦法の規定により、減量目的の医薬品をカバーすることが認められていませんでした。糖尿病の治療薬としてのマンジャロ（チルゼパチド）は対象でしたが、同じ成分でも肥満症治療目的のゼップバウンドは対象外だったのです。

バイデン前政権は肥満を慢性疾患として再解釈しMedicareカバーを提案しましたが、トランプ政権への移行後にその提案は停止されました。こうした経緯が、次に紹介する歴史的な合意につながっていきます。

アメリカにおけるゼップバウンドの保険カバー状況（2026年時点）

2025年11月の米国政府との合意が保険アクセスを一変させた

2025年11月6日、トランプ大統領はイーライリリー社およびノボノルディスク社との合意を発表し、GLP-1系肥満症治療薬の価格引き下げとMedicareカバーの拡大に道を開きました。この合意は、アメリカの肥満症治療における保険アクセスを根本から変える転機となっています。

月額50ドルでMedicare加入者がゼップバウンドを使える時代へ

この合意により、2026年4月1日以降、Medicare加入者はゼップバウンドのマルチドーズペン（複数回使用型の注射器）を月額50ドル以下の自己負担で使用できるようになる見通しです。従来はカバーの対象外だった肥満症治療薬がMedicareの歴史上はじめてカバーされることになり、約4000万人の肥満症を抱えるアメリカ国民にとって画期的な変化といえます。

ただし、すべてのMedicare加入者が対象になるわけではありません。BMIや合併症の条件を満たす方に限定されると見られており、対象者はMedicare加入者全体の約10%と推定されています。

Medicaidへの拡大と各州の対応は今なお流動的

• 各州のMedicaid（低所得者向け公的保険）もゼップバウンドへのアクセスを拡大可能になった
• 2025年時点で13州がGLP-1系薬剤の肥満症治療をカバー済み
• ノースカロライナ州のようにカバーを打ち切る州も出ている
• 月額245ドルの価格設定が各州の導入判断を左右する

TrumpRxによる直接購入と価格引き下げも始まった

合意の一環として、2026年初頭に「TrumpRx」と名付けられた政府主導の医薬品直接購入プラットフォームが立ち上がりました。このサイトを通じて、ゼップバウンドの初期用量を月額350ドルで購入でき、保険に加入していない方にとっても以前より手の届きやすい選択肢となっています。

さらに、イーライリリー社は自社のオンライン薬局「LillyDirect」でのゼップバウンド価格も引き下げ、マルチドーズペンを月額299ドル（初期用量）から449ドルの範囲で提供しています。定価の月額1086ドルと比較すると大幅な値下げであり、保険の有無を問わず選択肢が広がりつつあります。

イギリスやヨーロッパでは肥満症治療薬の公的保険適用がまだ限られる

イギリスではNHS（国民保健サービス）を通じて肥満症治療薬を処方してもらうことが可能ですが、対象者の条件は厳しく、待ち時間も長い傾向にあります。民間保険に関しても、肥満治療そのものをカバーしないプランがほとんどです。

NHSでの処方は条件付きで待ち時間も長い

イギリスのNHSでは、BMI30以上（あるいは27以上で合併症あり）の患者に対してGLP-1系薬剤を処方する仕組みがありますが、対象者全員にすぐ行き渡る状況にはなっていません。需要がNHSの供給能力を上回っており、処方までに数カ月から半年以上待たされるケースも珍しくないと報告されています。

チルゼパチドについてはNICE（国立医療技術評価機構）による費用対効果の評価が進められており、NHSでの正式な推奨が出されるかどうかが今後の焦点となるでしょう。

イギリスの民間医療保険は肥満治療をほぼ対象外としている

イギリスの民間医療保険（PMI）の多くは、肥満症治療を明示的にカバー対象外としています。2型糖尿病の治療としてGLP-1受容体作動薬を使う場合には保険が適用されることもありますが、肥満症の治療として使う高用量のゼップバウンド（マンジャロ）やウゴービは、保険の対象にならないのが一般的です。

そのため、イギリスでこの薬を使いたい方の多くは自費でプライベートクリニックを受診しています。

年間コストは約2600〜3800ポンドにのぼる

イギリスで自費でチルゼパチドを使用する場合、月額200〜320ポンド程度が相場とされています。年間に換算すると2600〜3800ポンド（日本円で約50万〜73万円）となり、長期間の継続治療を考えると大きな経済的負担になります。

この費用には診察料や血液検査などのフォローアップ費用は含まれていない場合がほとんどです。治療を始める前に総合的なコストを確認しておくことが大切でしょう。

イギリスでの肥満症治療薬にかかる費用比較

日本でゼップバウンドが保険で使える人はごく一部に限られる

日本においてゼップバウンドが保険適用されるための条件は、海外と比べてもかなり厳格に設定されています。BMIの基準だけでなく、合併症の有無、食事・運動療法の実施歴、さらには処方施設の要件まで定められており、すべてを満たさなければ保険診療で使うことはできません。

BMI35以上またはBMI27以上かつ合併症2つ以上が条件

ゼップバウンドの保険適用対象となるのは、高血圧・脂質異常症・2型糖尿病のいずれかを有する肥満症の患者で、食事療法・運動療法を行っても十分な効果が得られない20歳以上の方です。そのうえで、BMI35以上の高度肥満症の方、またはBMI27以上で肥満に関連する健康障害を2つ以上有する方に限られます。

肥満に関連する健康障害には、耐糖能障害、脂質異常症、高血圧、高尿酸血症、冠動脈疾患、脳梗塞、非アルコール性脂肪性肝疾患、閉塞性睡眠時無呼吸症候群などが含まれます。つまり「体重が重い」だけでは保険適用にはなりません。

教育研修施設でしか処方できないハードル

ゼップバウンドを保険で処方するための施設・医師要件

教育研修施設の多くは大学病院や中〜大規模の総合病院であり、個人開業の小さなクリニックや美容クリニックでの保険処方は実質的に困難です。保険適用で治療を受けたい方は、お住まいの地域の対象医療機関を事前に確認する必要があります。

自由診療でマンジャロを使う選択肢との違い

保険適用の条件を満たさない方の中には、自由診療でマンジャロ（チルゼパチド）を使って減量に取り組むケースもあります。マンジャロは2型糖尿病の治療薬ですが、ゼップバウンドと同じ成分のため、自由診療で肥満治療として処方されることがあります。

ただし、マンジャロを肥満治療に使う場合は「適応外使用」にあたるため、万が一重篤な副作用が生じた際に「医薬品副作用被害救済制度」の対象外になるリスクがあります。ゼップバウンドであれば適応症として「肥満症」が承認されているため、この制度の対象になるという点が両者の大きな違いです。

ゼップバウンドの臨床試験で証明された減量効果と安全性

ゼップバウンドの有効性と安全性は、SURMOUNT（サーマウント）と名付けられた一連の大規模臨床試験プログラムで確認されています。グローバル試験に加え、日本人を対象とした地域別試験も実施されており、国内外で一貫した結果が得られました。

SURMOUNT-1試験で最大20.9%の体重減少を達成

SURMOUNT-1試験は、糖尿病のない肥満症または過体重の成人2539人を対象とした72週間の国際共同試験です。週1回の皮下注射で5mg、10mg、15mgの3用量を比較した結果、15mg群では平均20.9%の体重減少を達成しています。

10mg群でも平均19.5%の減少が見られ、体重の5%以上減量した方は全体の約89〜91%にのぼりました。プラセボ群では35%にとどまっており、統計的にも有意な差が認められています。

日本人を対象としたSURMOUNT-J試験でも有効性を確認

SURMOUNT-J試験は、日本人の肥満症患者を対象に実施された多施設共同試験です。BMI27以上で合併症を2つ以上有する方、またはBMI35以上で合併症を1つ以上有する方（いずれも糖尿病を除く）を対象としました。

72週間の投与後、10mg群では17.8%、15mg群では22.7%の体重減少が認められ、プラセボ群の1.7%と比較して顕著な効果を示しました。体重5%以上の減量を達成した方は10mg群で94%、15mg群で96%に達しています。日本人に対しても欧米と同等かそれ以上の効果が確認されたことは、国内での承認につながる重要な根拠となりました。

副作用の多くは消化器症状で、重篤な有害事象の報告は少ない

ゼップバウンドの臨床試験を通じて報告されている副作用の多くは、吐き気、下痢、便秘、嘔吐といった消化器系の症状です。SURMOUNT-J試験では、10mg群で83.6%、15mg群で85.7%に何らかの副作用が見られましたが、大部分は軽度〜中等度のもので、用量漸増期に集中して発生していました。

副作用による治療中止率は低く、多くの方が72週間の治療を完了しています。ただし、15mg群では吐き気を理由に中止した方が約5%いたことも報告されており、副作用への配慮を怠ってはなりません。膵炎や胆嚢疾患など重篤な有害事象もまれに報告されているため、治療中は定期的な医師の診察を受けることが大切です。

• 吐き気・下痢・便秘・嘔吐が代表的な副作用
• 副作用の多くは用量を段階的に上げていく期間に発生
• 治療開始前の丁寧な問診と定期的なフォローアップが重要
• 甲状腺髄様がんの家族歴がある方は使用できない

日本で肥満症治療薬の保険適用が広がるために乗り越えるべき壁

日本はアメリカやイギリスと比較して、肥満症治療薬の保険適用条件が厳しく設定されています。保険適用の範囲を広げていくためには、医療制度面だけでなく、肥満に対する社会全体の認識そのものが変わっていく必要があるでしょう。

肥満を「慢性疾患」として認知する社会的な意識改革が求められている

肥満症に対する社会的な誤解と医学的な事実

日本では肥満を「生活習慣の問題」として捉える風潮がまだ根強く残っています。しかし近年の研究では、肥満症はホルモンバランスや遺伝的素因が深く関わる慢性疾患であるとの認識が国際的に広がっています。日本肥満学会も肥満症を疾患として定義しており、単なる美容上の問題ではないことを繰り返し発信しています。

費用対効果データの蓄積が保険制度を動かす鍵になる

アメリカで2025年11月に実現したMedicareカバーの拡大は、肥満症治療薬の使用が長期的には心血管疾患や糖尿病の医療費削減につながるというエビデンスが政策決定を後押しした結果です。日本でも同様に、ゼップバウンドやウゴービの使用が将来の医療費を抑制できるという長期的なデータが蓄積されれば、保険適用条件の緩和につながる可能性はあるでしょう。

現在、SURMOUNT-MMO試験（チルゼパチドの心血管アウトカム試験）が進行中であり、肥満症治療が心筋梗塞や脳卒中の発症リスクをどの程度低減するかが検証されています。この試験の結果が出れば、日本の保険制度における評価にも影響を及ぼすと考えられます。

患者一人ひとりに合った治療選択を主治医と一緒に考えてほしい

現時点で日本の保険適用条件を満たす方はごく限られていますが、肥満症治療の選択肢は薬物療法だけではありません。管理栄養士による食事指導、運動プログラム、認知行動療法など、多面的なアプローチを組み合わせて取り組むことが大切です。

保険適用の基準を満たさない方でも、主治医と相談しながら自分に合った治療法を探っていくことは十分に可能です。「保険で使えないから何もできない」と諦めるのではなく、まずは信頼できる医療機関に相談してみてください。肥満症に悩む方が適切な支援を受けられる環境づくりは、医療者側にとっても大きな使命です。

よくある質問

ゼップバウンドの価格比較・安く買えるオンライン診療の選び方に戻る

ゼップバウンド（Zepbound）TOP

• Facebook
• X(旧:Twitter)
• はてブ
• LINE
• Pocket